携帯の電波が届かない工事現場の通信の確保(衛星通信と屋外の無線LANの使い分け)

携帯の電波が届かない現場では、どんな方法で通信を確保できますか
「インターネットにつなぐ回線」と「現場の中で通信を使える範囲」の2つに分けて考えます。回線は、衛星回線・光回線・LTE回線(携帯電話の回線)から現場に合うものを選びます。そのうえで、屋外用の無線LANの機器を置き、現場で通信が必要な範囲まで無線LANを広げます。
| 回線 | 向いている現場 | 気をつけること |
|---|---|---|
| LTE回線(携帯電話の回線) | 近くに携帯電話の電波が届く場所がある現場。電波が届く場所に回線の機器を置き、そこから無線で中継する | 回線の機器を置く場所には、携帯電話の電波が届いている必要がある |
| 光回線 | 近くまで光回線が来ている現場 | 光回線は、工事を行う会社で用意する |
| 衛星回線(Starlink Business) | 山間部や島しょ地域など、携帯電話の電波も光回線もない現場。自然災害のあとの現場 | アンテナの電源(AC100V)が要る。通信速度は保証されず、天候や混雑で下がることがある |
現場ロイドの屋外無線伝送装置「Gウェーブ」は、衛星回線・光回線・LTE回線のどれを回線にしても使える、屋外用の無線LANの機器です。衛星回線には「Starlink Business」を使えます。
現場で衛星通信を使うには、何が要りますか
アンテナを含むStarlinkの機器(Starlinkキット)と、その電源、通信会社との回線の契約が要ります。現場ロイドでは、StarlinkキットとGウェーブをセットでレンタルし、回線の契約はStarlinkの正規代理店であるKDDIとの間で結んでいただきます(契約の手続きはGRIFFYが取り次ぎます)。
Starlinkは、SpaceXが提供する衛星インターネットのサービスです。地球の低い軌道を回る多数の衛星を使うため、山間部や島しょ地域など、通信の設備が整っていない場所でも使えます。「Starlink Business」は、その法人・自治体向けのサービスです。
- 置く場所:アンテナの視野は140°です。空をさえぎる山の斜面や建物が少ない場所を選びます。
- 電源:Starlinkキットの電源電圧は100〜240V、消費電力は110〜150Wです。Gウェーブ(Starlink用)もAC100Vで動きます(消費電力5W未満)。
- 天候への強さ:Starlinkキットの動作温度は−30〜50℃、防水・防塵はIP56で、雪を溶かす機能(最大75mm/時)があり、風速41m/sまでは壊れたり動く部分に異常が出たりしないことが確かめられています(試験の環境での値で、すべての状況での動作を保証するものではありません)。
- 通信速度:期待される速度は下りが40〜220Mbps、上りが8〜25Mbps、遅延は数十ミリ秒です。どれもベストエフォートの値で、帯域の保証はなく、天候や回線の混雑で下がることがあります。
- 使えるデータの量:国内の陸上向けのプランでは、月に高速で使えるデータの量を50GB〜6TBから選びます。超えると速度が1Mbpsに制限されます。月の区切りは毎月8日から翌月7日です。
- 通信料:毎月の通信料はKDDIに直接お支払いいただきます。通信サービスの詳しい内容は、KDDIの「Starlink Business」のページで確かめられます。
現場の広い範囲で無線LANを使うには、どうしますか
回線の機器に屋外用の無線アクセスポイントをつなぎ、通信が必要な範囲まで無線LANを広げます。離れた場所まで届かせたいときは、見通しのよい中継の地点を複数設けます。
衛星通信の機器だけでは、屋外の広い範囲に無線LANを作るのが難しい場合があります。Gウェーブは内蔵のルーターと無線アクセスポイントをつなぎ、利用したい範囲に合わせて無線LANを広げます。
- アクセスポイントを選ぶ:屋外で使える周波数(2.4GHz・5GHz)の機器があり、アンテナが特定の方向に向くかどうかと、通信できる範囲をもとに、必要な通信速度を確保できる機器を選びます。
- 遠くまで届かせる:見通しを確保できるよう中継の地点を複数設けると、数km離れた場所でも通信を確保できます。ダムの建設、砂防の工事、災害の復旧の現場で使われています。
- トンネルの中で使う:LTE回線や光回線、衛星回線を回線にして、建設中のトンネルの坑内に無線LANを作った実績が多数あります。有線のLANと違い、工事の進み具合に合わせてケーブルを延ばしたり、配線を付け替えたりする作業がなく、重機が行き来してケーブルが切れるおそれもありません。
Gウェーブは、国土交通省の新技術情報提供システム(NETIS)に「通信不感地帯向けネットワーク構築システム」として登録されています(登録番号 KT-240171-A)。
現場に通信があると、何ができますか
メールやWeb会議に加え、遠隔臨場、センサーでの計測データの収集、クラウドカメラでの監視など、通信を前提にした仕組みが電波の届かない現場でも使えるようになります。
遠隔臨場では、通信が特に大切です。国土交通省の遠隔臨場の要領(案)は、通信環境が整わない現場では、不十分・非効率な確認になるおそれのある項目を遠隔臨場の対象にしないとしています。同じ要領は、Web会議システムの参考の値として、通信回線の速度を下り最大50Mbps・上り最大5Mbps以上、映像と音声の転送レートを平均1Mbps以上としています。画質ごとの最低限の通信速度の目安は、720p(1280×720)で1.8Mbps、1080p(1920×1080)で3.0Mbpsです。遠隔臨場の費用には、通信費や通信環境の整備の費用も挙げられています。
国土交通省北海道開発局の「現場ニーズと技術シーズのマッチング」では、GRIFFYの不感地帯向けの通信の仕組みを、携帯電話の電波が届かない管の中の段階確認で試しました。携帯電話の回線を中継する機器と屋外用の無線アクセスポイントで通信の環境を作り、遠隔臨場システム「Gリポート」で確認した結果は次のとおりです。
- 通信速度は、坑口でも管の中でも上りで3.0Mbpsを上回り、HDの映像の共有に必要な速度を上回った。スケールの目盛りを、検査する側が遠隔で確かめられた。
- 検査1回あたりの人件費・車両費が17,000円から10,000円に、検査全体の時間が60分から30分に減った。
- 評価は、経済性と工程が「従来技術より大幅に優れる」、全体では「従来技術より優れる」だった。
遠隔臨場に必要な機器と、発注者との協議の進め方は、コラム「遠隔臨場の始め方」で紹介しています。
災害のあとや工期の短い現場では、どう使いますか
衛星回線は、通信の設備に頼らずに国内のどこにでも機器を置いて使えるため、災害の復旧の現場や、工期の短い現場に向いています。機器はレンタルで使えます。
Starlink Businessは、自然災害のときにも安定した通信の環境を作るためのサービスです。現場ロイドでは2024年11月から、Starlinkの機器のレンタルを始めました。建設工事の現場で短い期間だけ使う場合にも、レンタルで使えます。
よくある質問
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衛星通信の速度は、どのくらい出ますか?
Starlink Businessで期待される速度は、下りが40〜220Mbps、上りが8〜25Mbps、遅延は数十ミリ秒です。どれもベストエフォートの値で、帯域の保証はありません。天候や回線の混雑などで下がることがあります。
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データを使いすぎると、どうなりますか?
国内の陸上向けのプランでは、月に高速で使えるデータの量(50GB〜6TBから選ぶ)を超えると、速度が1Mbpsに制限されます。月の区切りは毎月8日から翌月7日です。
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雪や強い風の中でも使えますか?
Starlinkキットは、雪を溶かす機能(最大75mm/時)があり、動作温度は−30〜50℃、風速41m/sまでは壊れたり動く部分に異常が出たりしないことが確かめられています。試験の環境での値で、すべての状況での動作や、壊れないことを保証するものではありません。
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トンネルの中でも無線LANを使えますか?
使えます。Gウェーブは、LTE回線や光回線、衛星回線を回線にして、建設中のトンネルの坑内に無線LANを作った実績が多数あります。坑内の計測データやカメラの映像を離れた場所で見られるほか、坑内でもインターネットを使えます。
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携帯電話の電波が少しだけ届く現場では、どうすればよいですか?
電波が届く場所にLTE回線の機器を置き、そこから屋外用の無線アクセスポイントで現場まで中継する方法があります。Gウェーブ(LTE用)は複数の通信会社の回線に対応しています。電波がまったく届かない場合は、衛星回線を使います。
出典
- 国土交通省 大臣官房技術調査課「建設現場における遠隔臨場に関する実施要領(案)」(令和5年3月)
https://www.mlit.go.jp/tec/content/001594449.pdf - 国土交通省北海道開発局「『現場ニーズと技術シーズのマッチング』現場試行結果公表」(令和6年3月15日)
https://www.hkd.mlit.go.jp/ky/release/slo5pa0000010y86-att/slo5pa000001dipq.pdf - KDDI「Starlink Business」
https://biz.kddi.com/service/starlink/ - Starlink Business・Gウェーブ・Gリポートの機能と仕様は、各製品ページとGRIFFYのお知らせ(2024年10月28日)によります。
このページは2026年11月時点の公表資料と製品の情報をもとに株式会社GRIFFYが作成しました。













